JLL 社: 世界有数の企業による新たな企業文化の育成方法

世界有数の企業が新たな企業文化を育成。ビル管理大手の Jones Lang LaSalle (JLL) 社、Paul Chapman 氏 (パフォーマンスマネジメント、BI、イノベーション担当グローバルディレクター) と Simon Beaumont 氏 (BI 担当グローバルディレクター) に、最近の「The Economist」誌の記事に特集された、成功するデータカルチャーの構築方法をお伺いしました。この記事は要約版です -
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確固とした成長を遂げるには、データカルチャーが深く根を下ろしている必要があります。ビジネスリーダーは、会社のあらゆるレベルの従業員がデータに基づく意思決定を行うようにしなければなりません。それには、積極的にデータを活用して職務上の課題を解決している人物に着目するといいでしょう。JLL 社グローバルディレクターの Simon Beaumont 氏は、「当社にはあらゆるレベルに『データチャンピオン』がいます」と述べています。「組織を見ていくと、データチャンピオンはアナリストだけではないことがわかります。当社には、ポジティブな形でデータを利用する人を称える、『ポジティブな逸脱』と呼ばれるコンセプトがあります。こうした人々はやがて、同じことをしてはどうかと周りの人たちに積極的に勧めるようになります」従業員のエンゲージメントが得られたら、次に企業はデータカルチャーを育成するための、適切なトレーニングとプログラムを従業員に提供することに投資する必要があります。効果的なトレーニング計画を策定するには、戦略的にバランスを取らなければなりません。基礎的すぎると勢いが削がれますし、逆に難しすぎるとデータリテラシーの高くない従業員が疎外され、スキル格差が悪化する危険性があります。

「ビジネスユーザーにデータリテラシーを持たせ、データカルチャーを導入するなら、ユーザーが狭い視野でデータを見ることがないようにしなければなりません」と、Beaumont 氏は述べています。「つまり、ユーザーは答えを得るための道具としてデータを見るべきではなく、質問を投げかけ、ディスカッションする機会として、データを捉える必要があるということです。ですから私たちは、ダッシュボードの使い方の面で技術スキルを身につけさせるのに加えて、ユーザーのデータの捉え方も変えようとしています。たとえば、ユーザーがダッシュボードを調べて数字を読み取り、『97% 対応済みだ』と言ったとしましょう。しかし実は、ユーザーに言えるようになってほしいのは、『残りの 3% はどうなっているのだろう? この数字の意味を本当に理解するには、どのような問いを投げかければいいのだろうか?』なのです」この発想の転換によって、従業員は周囲の情報が変革のための武器になると考えられるようになり、ビジネスの「伝統的」な部分に疑問を抱いて新しい業務方法を考え出せる自信を持てます。