BI の 5 つの実際の使用事例

ビジネスインテリジェンス (BI) によって、ほぼすべてのビジネスプロセスに付加価値をもたらすことができます。包括的なビューを作成できるようになるほか、各部門が自らデータを分析できるようになることで効率性が高まり、より優れた日々の意思決定が行えるようになります。

デジタル変革は今や重要な戦略的な取り組みとして考えられており、企業がデータへの投資を最大活用できるようにするために BI ツールが進化しています。そして、これを受けて、データへのアクセス、インタラクティビティ、分析、ディスカバリ、共有、およびガバナンスをサポートするモダン BI プラットフォームが登場しました。 BI の実際の使用について詳しく説明している優れた書籍も複数存在しますが、この記事では、一部の特定の有名企業が、いかにモダン BI プラットフォームを活用しているのかについてご紹介します。

以下は、BI プラットフォームを実際に使用している 5 つの世界的な事例です。

1.HelloFresh 社は、デジタルマーケティングレポーティングを一元化して、コンバージョンを向上

会社名: HelloFresh 社
問題: デジタルマーケティングのレポーティングが手動で行われており、非常に長い時間を要する、非効率なプロセスであった。
解決策: ミールキット販売会社 HelloFresh 社では、一元化された BI ソリューションによってレポーティングプロセスを自動化したことで、マーケティング分析チームは、1 日あたり 10 ～ 20 時間の作業工数を削減しました。また、より大規模なマーケティングチームが地域別に個別のデジタルマーケティングキャンペーンを企画できるようになりました。

HelloFresh 社は、顧客行動の集計分析に基づいて、自社の取り組みに役立つ 3 つのバイヤーペルソナを作成しました。リアルタイムのデータを確認し追跡できるようになったことで、顧客行動に対応し、マーケティングキャンペーンを最適化できるようになりました。結果、コンバージョン率および顧客維持率を向上させることができました。

詳しく読む: マーケティング部門による BI の活用例についてさらにご覧ください。

2.REI 社は、協同組合小売業者のメンバーシップ率を向上

会社名: REI 社
問題: 90 テラバイトに及ぶメンバーシップ指標データの追跡が困難であった。
解決策: この例では、アウトドア用品の小売を手掛ける協同組合である REI 社が、協同組合のメンバーシップの分析に BI プラットフォームを使用しています。REI 社の販売の 90% 超が協同組合のメンバーによるものであるため、メンバーの獲得、維持、復活などの指標の追跡が非常に重要となります。これらすべての情報は、90 テラバイト以上に及ぶデータ量となります。このデータのすべてを解析できることで、運営部門は実店舗での小売に投資すべきか、それともメンバーのデジタルエクスペリエンスに投資すべきかを判断できるようになります。

これにより、顧客満足度が高まり、ブランドとのポジティブな関係が築けるようになります。
「新規メンバーの獲得率が 2017 年に完全に好転しました」と、REI 社のカスタマー & アドバンスドアナリティクス担当ディレクターである Clinton Fowler 氏は述べています。

運営部門はまた、BI プラットフォームを使用して、顧客セグメンテーションを分析しています。これにより、出荷方法、メンバーライフサイクル管理、製品カテゴリー構成などの意思決定に役立つ情報を提供できるようになっています。

詳しく読む: 小売分析トレンドの Top 5 について、お読みください。

3. Coca-Cola Bottling Company 社は、運営効率を最大化

会社名: Coca-Cola Bottling Company (CCBC) 社 (Coca-Cola 社の独立ボトリングパートナー最大手)
問題: 手動のレポーティングプロセスにより、リアルタイムの営業および運営データへのアクセスが制限されていた。
解決策: すべての営業および配送運営に関して、Coca-Cola 社では BI 部門がレポーティング業務を行っています。BI 部門は、BI プラットフォームによって手動のレポーティングプロセスを自動化することで、年間 260 時間以上の時間を削減することができました。これは、6 週間 (40 時間/週) 分を超える作業工数にあたります。

レポーティングの自動化とその他のエンタープライズシステムの統合により、現場の営業チームが、モバイルダッシュボードを通じて、再び顧客関係管理 (CRM) データを利用できるようになりました。このモバイルダッシュボードは、タイムリーで実用的な情報を提供し、明確な競争上の優位性をもたらします。

セルフサービス BI の導入によって、IT 部門とビジネス部門のユーザー間でより効果的なコラボレーションが行われるようになり、参加ユーザーの専門知識が最大化されています。また、アナリストや IT 部門は、手動によるリサーチやレポーティング作業ではなく、エンタープライズデータガバナンスなどの全体的な戦略および長期的なイノベーションに注力できるようになっています。

詳しく読む: 営業分析の取り組みを開始する方法についてのホワイトペーパーをご覧ください。

4.Chipotle 社は、飲食店事業で統一されたビューを作成

会社名: Chipotle 社
問題: 異なるデータソースによって、各部門が飲食店の全体像を確認することができなかった。
解決策: Chipotle Mexican Grill 社は、世界各地で 2,400 軒以上の飲食店をチェーン展開しているアメリカの会社です。Chipotle 社は、トラディショナル BI ソリューションから、モダンセルフサービス BI プラットフォームへと移行しました。これにより、事業の一元化されたビューが得られるようになり、飲食店の運営効率を全国レベルで追跡できるようになりました。

今では、従業員はより多くのデータにアクセスでき、戦略的なプロジェクトのレポーティングの頻度が四半期毎から月次へと 3 倍になり、何千時間もの工数を削減することができています。「これは、すべての指標を考慮して、次のレベルへと理解を深めるための手段となりました」と、BI 部門ディレクターである Zach Sippl 氏は述べています。

詳しく読む: BI への最新アプローチについてのホワイトペーパーをお読みください。

5.デモイン公立学校は、リスクのある生徒を特定し支援できるように

組織: デモイン公立学校
問題: 手動の Excel によるレポーティングでは、管理者が出席などの最新データを確認できなかったため、タイムリーな介入が不可能だった。
解決策: デモイン公立学校 (DMPS) は、高度な分析を使用することで、ドロップアウト者への対応率を向上させ、さまざまな指導方法が個々の生徒の結果に与える影響をより深く理解できるようになりました。

DMPS のリサーチ & データ管理部門は、ドロップアウト係数と呼ばれる複数の線形回帰モデルを使用して、生徒の指標を重み付けすることで、中途退学の可能性がある生徒を予測しました。このモデルの活用には、BI プラットフォームが使用されました。スタッフは、データビジュアライゼーションによって、容易にリスクのある生徒を特定し、その生徒が必要とする支援を提供できるようになりました。

リサーチ & データ管理部門がセットアップしたダッシュボードによって、DMPS の 7000 人の教師やスタッフがリアルタイム分析を利用できるようになりました。これによって、早期の対応と介入が可能となったため、中途退学への介入の成功率が劇的に向上しました。このリアルタイム分析には、過去 5 年間のデータが取り込まれています。そのため、スタッフはその場で過去のデータへと掘り下げて、現行の生徒に関するインサイトを確認することができます。