不確実な時代にはデータが企業に自信とレジリエンスをもたらす ～ データ利活用の意識調査（アジア太平洋地域と日本を対象）で判明

新型コロナウイルス感染症拡大の影響は、2021年も続いています。企業は、先行き不透明なこのニューノーマルの環境下で事業の再開・維持に取り組み、さらには成長の道筋を探っています。

政府の支援もあり、日本企業はようやく回復の道を歩んでいるようにみえます。ビジネスリーダーは、パンデミックの第1波からの教訓を生かしてビジネスの実態をより良く把握できるようになりましたが、2度目の緊急事態宣言が出る中、感染症の第3波により景気回復は依然として不確実な状況です。

そのような中、今後6ヶ月間、データドリブンの組織のビジネスリーダーは楽観的な見方を示していることが判明しました。その多くの組織は、コロナ禍にデータが重要な利点をもたらし、その結果、危機から抜け出す力を与えていると感じています。

データドリブンであることは、ビジネスに重要な優位性をもたらす

データドリブンであることは、パンデミックにおいても事業にとって不可欠な優位性をもたらしていることが明らかになりました。これは、アジア太平洋地域(シンガポール、オーストラリア、インド)ならびに日本の4つの市場で2,500人以上の中間管理職以上とIT意思決定者を対象に、YouGovと共同で行われた最近の調査によるものです。 

さまざまな業界のビジネスリーダーに、コロナ禍でのデータ利活用、そこからの教訓、将来の事業の健全性について質問しました。圧倒的に、データドリブンの組織はコロナ禍においてもレジリエントで、自信をもたらしていることがわかりました。日本のデータドリブン企業の75%がコロナ禍においてデータから重要なビジネス上の優位性を得ていると報告しています。この調査結果は、組織がデータ利活用から様々な重要な利点を享受していることを示しています。 
●    戦略的なビジネス上の意思決定を迅速に行える(39%)
●    ステークホルダーとのより効果的なコミュニケーション (38%)
●    チーム間のコラボレーションの増加 (38%)
●    ビジネスの機敏性を高める (32%)

懸念される点は、地域全体で、企業がデータにどのように価値を置き、活用しているかに格差があることです。データドリブンではない企業の39%、日本では33％しかデータを重要な利点として認識していません。パンデミックにより今日の社会におけるデータの役割がますます重要になり、データの時代が始まっているのに関わらず、このような結果となっています。 

今年は、データの利活用が企業の格差をさらに広げると予測されます。データカルチャーはもはやあったらいいと思うものではなく、組織にとって必須となります。データドリブンではない組織は考え方を変えて、今すぐデータ利活用に着手することをお勧めします。

競争優位性を得るための鍵となるデータスキルへの投資
コロナ禍の組織にとって重要なことの一つに人材の維持と投資があります。この点では、データドリブンな企業がやはり先行しており、日本ではその73%が今後6ヶ月間に従業員に対するデータスキル投資を増加または継続すると回答しています。 

懸念されるのは、データドリブンではない組織の35%が、データスキルへの投資の削減あるいは中止を選択しています。これらのデータドリブンでない企業は、ビジネスで不利になるリスクが高まると考えられます。日本企業はこれまで設備やテクノロジーなどへの投資を優先してきた傾向がありますが、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進む中で人材育成の重要性に気づき始めている企業もいます。このような不確実な時代にこそ人材投資はあらゆる企業にとって重要な戦略となります。

データスキルへの投資のほかにも、ビジネスリーダーは、事業のプロセスにさらにデータを組み込むに従い、より包括的なデータ戦略を策定することが求められます。この調査では、パンデミックから学んだ教訓として、日本ではより良いデータ品質(66%)、データの透明性(65%)、データスキルへの投資（64%）次いでアジャイル性の必要性(63%)が含まれることがわかりました。組織は、今後1年間の計画でこれらを考慮していくことが推奨されます。 

データ分析でレジリエントな企業に
グローバル全体に不均一な回復と不確実性が広がる中、ビジネスリーダーは、データインサイトを使用して経営のレジリエンスとアジリティを構築することがこれまで以上に重要になっています。まだデータドリブンな組織となっていないと憂慮しているリーダーにとって、データの旅に乗り出すのに遅すぎることはありません。

事実、データドリブンな組織になることは、直ちに劇的な変化を伴うものでありません。ビジネスリーダーが、組織内にすでに存在するデータを使用して、まず行動を起こすことです。またデータの利活用はテクノロジーへの投資だけでは、促進されません。人材教育への投資により、従業員のデータリテラシーが向上して、だれもがデータを使って意思決定できるようになることで、データ利活用が組織全体に広がります。データ第一主義の意思決定を中心としたコミュニティが生まれてこそ、企業文化に大きな変化をもたらし、より良いビジネス成果に貢献することができます。 

本調査の詳細と、データの体験を開始する方法については、こちらをご覧ください。